よくある質問

LEDとは、Light（光）　Emitting（出す）　Diode（半導体）の頭文字をとったもので、
日本語では「発光ダイオード」と呼ばれます。最近では信号機にもよく使われています。
LEDはとても経済的で、環境にも配慮しているので、
これからの暮らしを担う新しい明かりとして注目されています。

LED電球は、今までの電球と比べて消費電力が圧倒的に小さく、電気代がお得になります。
しかも、一般的な白熱電球の約40倍※40,000時間と長寿命です。

※参考：「あかりの日」委員会発行「住まいの照明省エネBOOK」
一般的な白熱電球の寿命約1,000時間との比較。

白熱電球40W型（消費電力36W）を1ヶ月間使うと電気料金は約237円、※1
LED電球なら1ヶ月使っても電気料金はわずか約50円。※2
長時間の点灯や、防犯のために夜間点けていても、電気代が気になりません。

※1電力料金目安単価22円/ｋWｈ（税込）で計算（（社）全国家庭電気製品　公正取引協議会制定）
※2「E26口金」一般電球タイプスタンダードモデルDL-LA41N（消費電力7.5W）の場合

今後の地球環境を考える上で、CO2の削減が非常に注目されています。
LED照明に切り替えることで、従来の照明の約半分以下といわれる消費電力の少なさが魅力です。
それによりエネルギーコストの削減、CO2の削減が可能になります。

また従来の照明と比べ長寿命（長時間点灯）なので、
電球を交換する回数や手間（人件費や工事費）を大幅に削減できる点が最大のメリットと言えます。
その他、高速応答性に優れる点、低温での照度の減衰が非常に少ないことなど様々なメリットがあります。

照明の周りに虫が集まりにくいのも魅力的ですね。

◆国によるLED照明の税制優遇措置
「エネルギー需給構造改革推進投資促進税制（エネ革税制）」
青色申告書を提出する法人・または個人がエネルギー需給構造改革推進投資促進税制（エネ革税制）の
対象設備を取得し、かつ1年以内に事業用途に使用した場合、

1.基準取得価額(計算の基礎となる価額)の7％相当額の税額控除
（ただし、その税額控除額がその事業年度の法人税額の20％相当額を超える場合には、20％相当額が
限度）

2.普通償却に加えて基準取得価額の30％相当額を限度として償却できる特別償却
（ただし、平成21年4月1日～平成23年3月31日に取得し、1年以内に事業用途に使用した場合、その日を
含む事業年度において、即時償却が可能）のどちらかが受けられる。 尚、税額控除は中小企業者等（※）
のみ適用可能。

LED照明が対象設備の一つに挙げられており、税制優遇を受けるにはそのほかに、高断熱窓設備、
空調設備、換気設備、給湯設備、昇降機設備も同時に新設もしくは更新する必要がある。

※「中小企業者等」とは：大企業の子会社等を除く資本金1億円以下の法人、
又は資本・出資を有しない法人のうち、従業員数が1,000人以下の法人。
個人事業者においては従業員数が1,000人以下のもの。
適用期間：平成4年4月1日～平成24年3月31日

◆各自治体による補助金
導入先の地域や時期により内容が変わりますので、詳細は各自治体までお問い合わせください。

従来照明からLED照明に切り替えた際の導入シミュレーションをご利用ください。
≫試算シミュレーター

※算出結果はあくまで目安ですので、ご参考としてご利用ください。

電球形LEDランプ（LED電球）は直下の明るさに優れたランプで、白熱電球ほどは側面を照らしません。
ですので、器具の種類や角度によっては暗く感じる場合もあります。
代わりに足元まで照らせる明かりです。

ボール球形やビーム電球形など、一部の商品は電球と同じようなイメージでご利用いただけます。
また取付される電球の光源色によっても明るさは違って感じられる場合があります。